在宅介護～高齢者の心身と家族の気づき

在宅介護　現状の問題解決には家族の覚悟・ゆとり・工夫が必須

2010-02-09T04:24:57Z

在宅介護において要介護者は、家族そしてホームヘルパーなど外部の力を借りながら、長い間住み慣れた自宅で介護生活を営むことになります。

在宅介護は多くの場合、高齢の親がある日突然に病気や事故で倒れ入院したことをきっかけに、前触れもなく唐突にはじまります。

「入院先の病院にいられるのはせいぜい3ヶ月まで。医師によれば、退院後は以前のように自立した生活は難しいとのこと。

どうやらついに介護が必要になりそうだ。急いで皆に連絡して、今後の相談をしなきゃ、介護保険の申請やヘルパーさんの手配なんかも、これからしなくてはならないし。

いよいよ介護とリハビリが、一日の生活の中心になりそうだ･･･」といった心象風景が、その典型的なイメージでしょうか。

今日の在宅介護は、まず介護の担い手となる「家族」の人数が、昔と違って圧倒的に少ないところにその特徴があります。

それが意味するのは、「世話をする役割を担った家族が何もかも行わなくてはならない、いざという時の代わりが誰もいない」という構図に、介護にかかわる家庭が容易に追い込まれやすいという現実です。

地方で暮らしていた高齢の親が二人とも介護が必要になったが、近隣の介護施設が満杯で入所できないため、やむなく子供が東京の会社を退職し在宅介護に専念せざるを得なくなった･･･といった話などは、その典型例です。

高齢者介護は、加齢による本人の身体機能のおとろえに応じて続けられる、不可逆的で終わりの見えない、そして非常に達成感を得にくい活動です。

同じように高齢となった夫や妻ただ一人、あるいは子供一人だけで介護を行おうとするのは、介護者の時間とエネルギーを「介護」というただ一つの目的にすべてそそぎ込み、「介護者の自立」を「要介護者の人生」と交換するようなものかもしれません。

そして介護が必要になってしまった当の本人はというと、自身の自立した生活が失われたことに大きなショックを受け、喪失感と将来への不安とで頭がいっぱいになり、介護者へ感謝の意を示す気持ちの余裕などとても持てないことが多いものです。

介護をきっかけに本人がうつ状態になってしまい、周囲のことや新しいことにまったく関心を示さなくなるケースなども少なくありません。

高齢者のうつ病～家族の対応と気づき・治療の注意点

在宅介護を行う介護者は、介護生活に自分の人生をそそぎ込みながらも代わりに得られるものはほとんど無いのが現実です。

そして一歩間違えると、介護者自身が体調を大きく崩したり、あるいは精神に変調をきたしかねない危険性がつねに横たわっています。

]]>
身体の問題を例にとると、たとえば在宅介護中に介護者が腰痛を発症するケースが、実に多く見られます。

要介護者をベッドに寝せたり起こしたりの動作を日々繰り返しているうちに、介護者の腰に強い負担がかかるからです。

しかし腰を痛めたからといって、代わりの介護者がいない以上次の日から止めるというわけにもいかず、痛みに耐えそして症状を少しづつ悪化させながらも、介護を続けていくことになります。

時おり報道されすでに社会問題化している「介護放棄」や「介護虐待」などは、このような身体的・精神的ダメージが積もり積もった上で、その延長戦上に起きた最悪の結末なのです。

また、精魂込めて在宅介護をまっとうした後、親の旅立ちを見送った妻や子供が、目的の喪失感から気力を失ってうつとなってしまった事例も、決して珍しくありません。

これら在宅介護の問題点は、ともすれば「介護は家庭内の問題」「介護は愛情にもとづくもので、見返りなどと言うのはおかしい」などと、切って捨ててしまわれがちです。

介護が家族の愛情によって支えられていることは確かですが、それは介護者のその後の人生が軽んじられてもよいということとイコールではないはずです。

在宅介護にのぞむ気持ちを楽にする、ちょっとした気づき（１）
在宅介護にのぞむ気持ちを楽にする、ちょっとした気づき（２）

少子化を背景としたこのような課題の解決は国に求めたいところですが、「介護の社会化」を理念に2000年に開始した介護保険制度は、10年経った今日においても、在宅介護・施設介護の双方とも社会的バックアップ体制として充分に機能しているとは、とても言えない状況です。

介護保険とは何か～介護保険制度ができた背景・制度の本質

在宅介護においては必要とする介護保険サービスは思うように使えず、施設入所においても下手をすれば申し込んでから数年待ちとなる現実があるわけです。

介護保険財政の悪化に苦しむ国は「施設から在宅へ」をスローガンに、これからの介護を在宅介護中心へとシフトしようと試みていますが、現行の制度的ひずみは主に経済的な問題となって、在宅介護を続ける家庭に重くのしかかっています。

また同じく国がその推進に力を入れている「在宅医療」も、本来なら在宅介護と歩調をそろえてその制度的充実をはかるべきですが、現状ではその認知度も低く、普及にはまだまだ時間がかかりそうな状況です。

在宅医療と在宅介護の関係～現状と問題点

このようにみていくと、在宅介護は今後必然的に増える流れにありながらも、介護する家族の負担を取り除くための社会的インフラがまだまだ弱いために、介護に関わる家庭は自らの努力と工夫によって、大半の問題を切り抜けていく覚悟を持たなくてはならない、ということになります。

在宅介護の日々は長丁場のマラソンのようなもので、長く続けるための息抜きや休息も、そして時には余裕を持って周囲を見回す心のゆとりも、絶対に必要です。

在宅介護を考えるすべての家族は、要介護者のためにも自分自身のためにも、「肉体的にも精神的にもできるだけ余裕の持てる在宅介護」を、自分なりに工夫して目指さなくてはならないのです。

在宅介護と介護保険のサービス～外部の力を上手に活用

2010-02-08T09:06:16Z

上手な（そしてとても重要な）在宅介護のコツとして、「外部サービスをできるだけ有効に活用する」ことがあげられます。

在宅介護　現状の問題解決には、家族の覚悟・ゆとり・工夫が必須でも述べたとおり、「身内のことだから、家族だけでなんとかしよう」という発想で高齢者の介護にのぞむと、介護する側の家族の精神と身体を消耗させるだけでなく、最終的には要介護者への介護の質も下げてしまうことになります。

介護保険のサービスは色々ありますが（介護サービス・介護予防サービス種類とその概要ご参照）、在宅介護においてもっともよく利用されるサービスは、「訪問系サービス」と「通所系サービス」になります。

介護保険の要介護認定において、「要支援（1・2）」あるいは「要介護（1～5）」のどちらに認定されるかによっても、サービスの内容や利用回数は異なりますが（要介護度の認定引き下げが、介護保険利用者におよぼす影響ご参照）、大まかに言えば、外部から本人の自宅にやって来てサービスを提供するのが「訪問系サービス」、本人が施設に送迎してもらいそこで一定のサービスを受けて戻ってくるのが「通所系サービス」となります。

「訪問系サービス」には、事業所からホームヘルパー・介護員が派遣される「訪問介護」「訪問入浴介護」、また看護師や理学療法士・管理栄養士らが来て診療の補助や指導を行う「訪問看護」「訪問リハビリテーション」「居宅療養管理指導」などがあります。

「通所系サービス」には、入浴や食事・皆で行うレクリエーションなどを通じ生活面の心身改善を目的に施設に通う「通所介護（デイサービス）」、専門家の指導にもとづく心身機能の回復訓練を目的とした「通所リハビリテーション（デイケア）」などがあります。

これらはケアプランにもとづき利用回数や一日の滞在時間などが決められていますが、介護者が体調を崩すなどして家庭での介護が一時的に難しくなった場合には、介護施設に一定期間（最大一ヶ月30日）入所できる「短期入所（ショートステイ）」という通所系サービスもあります。

また通所系サービスには、特に認知症の方を対象として食事・入浴・レクリエーションなどを提供する「認知症対応型通所介護」もあります。

]]>
訪問系サービスでは、なんと言ってもサービス契約を結んだ事業所と派遣されてくるホームヘルパーの質、そして彼らとのコミュニケーションのとり方や要介護者本人との相性が問題になります。

契約の時点でホームヘルパーに依頼できる内容はあらかじめ決められているので、契約外のことをお手伝いさん感覚であれこれ頼むのは、基本的にルール違反です。

訪問介護サービス・ホームヘルパーの利用時における注意点

またホームヘルパーとの間に問題がなくても、事業所に所属する担当ケアマネジャーの対応がいまひとつ･･･という場合もあるでしょう。

介護は長丁場ですし、ベースは人と人とのふれあいですから、いろいろ工夫してみたもののどうもよくない･･･と最終的に判断した場合は、事業所にその旨を告げて担当者を代えてもらう選択もあります。

ホームヘルパー介護サービス提供時における頼み方・接し方のコツ
ケアプランやケアマネジャーを変更する場合の、手続と注意点

通所系サービスでは、自宅に閉じこもりがちな高齢者に、外の世界との接触を増やすことで刺激を与えることが目的のひとつです。

ただし同時に、介護者である家族の息抜き・休息の時間をつくる狙いもあります。

在宅介護を考えるにあたっては、上で述べた介護保険の訪問系・通所系のサービスを上手に組み合わせ、さらに自治体や民間企業、NPO・ボランティアが提供する介護保険外のサービスを必要に応じ加えていくことが基本となります。

要介護者本人や他の家族、そして担当ケアマネジャーと相談してつくる「ケアプラン」がそのためのベースとなりますので、納得のゆく在宅介護ができるよう、ケアプラン作成にはじっくり取り組みたいものです。

在宅介護、「事前の準備」こそが将来の介護負担を大きく減らす

2010-02-07T14:49:29Z

それまで元気にしていた親や配偶者が突然ケガや病気で倒れ、病院に入院してからはじめて介護を考える家庭が少なくありません。

その後なんとか病状が安定してきた段階で、次の転院先に移るか、あるいは自宅に戻っての在宅介護を始めるかを考えていくことになります（ちなみに転院する場合、病院に設置された医療相談室で、ソーシャルワーカーらのアドバイスを受けながら手続をしていくのが一般的です）。

しかし一口に「転院」と言っても、すでに報道などでご存じのように、現状はなかなか大変なものがあります。

現在、一般病院での平均在院日数は19.2日（2006年度）ですし、リハビリ専門の病院（回復期リハビリテーション病院）の最大入院日数も、180日が限度となっています。

最初の病院から運よく他の一般病院に転院できたとして、その病院にいられるのもせいぜい3ヶ月程度。

いわゆる「社会的入院」（治療の必要が乏しいにもかかわらず入院を続ける状態）が国の医療費を圧迫し続けていることを背景として、医療の必要性が低いと判断される患者の診療報酬（入院基本料）は低く設定されています。

そのため、医療機関にとっては、医療の必要性が乏しい患者をいつまでも入院させていては、経営上の死活問題になりかねないのです。

病気の種類や手術の有無、そして入院が差額ベッド代のかかる個室かあるいは相部屋かなどによっても変わってきますが、一ヶ月まるまる入院した場合の費用（自己負担額）は、少なくとも20～30万円程度かかるものと考えたほうがいいでしょう。

国の高額療養費制度を使えるならば使うべきでしょうが、いずれにしても、一ヶ月で数十万円が確実に飛んでいく入院費が本人や家族にとって重い経済的負担であることは確かです。

]]>
病院が難しいのなら介護施設で･･･と考えたとしても、本人の入院後に病院からすすめられはじめて「介護保険の要介護認定」を申請する家庭も多く（しかも申請結果が降りるまで約1ヶ月かかります）、また仮に入院より前に要介護度の判定を得ていたとしても近隣の施設に空きがなく、数ヶ月から数年の順番待ちとなる、あるいは病院と大差ない金額がかかるような介護施設しか空きがないといったことが判明し、施設入所をあきらめざるを得ないことも珍しくありません。

このような背景から、やむなく在宅介護の道を選ばざるを得ない家庭が非常に多くなっているのが現実です。

もちろん、長期入院や施設介護に比べ、在宅介護ならではのメリットもたくさんあるのですが、終わりの見えない在宅介護の日々に、何の心の（かつ現実的な）準備もないままに突然放り込まれてしまうと、介護する家族そして介護される本人も大変な思いをするであろうことは、容易に想像できます。

家庭の数だけ在宅介護のかたちも異なりますが、ひとつ言えるのは、「介護の現実に直面するまで無為に過ごすことがいまや大変なリスクとなる時代」に私たちが生きているということです。

将来、介護の可能性があるすべての家庭は、いまの本人・家族の現状・経済的状況に照らして、将来の可能性をさまざまに予測しながら、介護が現実のものとなったときに備え、日頃から情報を収集し、いざというときすぐに行動に移せるよう一定の準備をしておくべきでしょう。

役所の担当窓口や地域包括支援センター、あるいは地域のネットワークなどにも顔を出して、本人の住む地域の介護を取り巻く状況などをある程度知っておくだけでもずいぶんと違ってくるものです。

さらに将来の遠距離介護が想定されるか、あるいは親の住む田舎に戻るため転職・離職せざるを得ない状況になりそうか。

必ずしも親に関わる準備だけでなく、介護する側の自分たちの生活設計の変更に備えなくてはならない場合もありそうです。

このように「備えあれば憂いなし」のことわざどおり、在宅介護が楽になることは無いにせよ、将来を見据えた事前の準備が、家族の介護負担を大きく減らしてくれることは十分に期待できるのです。

認知症の高齢者介護、早期治療のために家族がすべきこと

2010-02-06T09:11:35Z

認知症の国内患者数は、すでに200万人に達するとも言われ、わずか25年後の2035年には、現在の2倍強の445万人になるとの推計も出されています。

認知症患者の介護に関わる人をあわせて考えると、「国民の1割が家族の認知症と向き合う」ときがそう遠からず訪れるとも予測されています。

認知症という病気にならず寿命を全うできたなら、それは幸せなことなのでしょうが、その一方で「自分の家族はこの先も認知症には無縁」と言い切れない現実があります。

認知症については、以下のような一般向けのくわしい解説サイトが多くあります。

・認知症を知るホームページ［イーローゴ・ネット］
・厚生労働省：政策レポート(認知症を理解する)
・認知症ケアポータルサイト
・認知症ねっと

これらも参照しながら、先々の親の介護に関わっていく家族として、最新の医療事情をふまえて認知症の正しい知識を身につけておくことが、まずは大事です（以下の姉妹サイト記事も、あわせてご参照ください）。

・認知症の家族の介護と、介護施設の利用にかかわる基礎知識。
・認知症における老々介護の現状が示す、介護保険制度の限界。
・家族の認知症に直面したときの心構えと対応、介護施設への備え。

それでは、なぜ家族が認知症の知識を身につけなくてはならないのでしょうか？

医者まかせではダメなのでしょうか？

まず第一に、認知症という病気は、いわゆる「加齢による物忘れ」と症状的に混同されやすいこと、そして「うつ病」と症状がよく似ているなど、たとえ長年いっしょに暮らした家族といえども、素人目には症状を非常に判断しにくいことがあげられます。

たとえば帰省の折に、家族が「最近、もの忘れがひどくなったみたいだな･･･」と気づいたとしても、短い滞在期間中にそれを認知症の症状と認めるまでには、なかなか思いが至らないものです。

加えて、ついこの間までしっかり振る舞っていた自分の親が認知症になってしまったという現実を認めたくない家族特有の心理が、どうしても前に出てきがちになります。

兆候を察知した段階ですばやく病院を訪れ、冷静に今後の治療方針をたててゆく家族などは、現実にはまだまだ少数派に属するのです。

現時点において認知症を根本的に治療する方法は、まだ出てきていません。

それでも適切な治療を早期に施すことで認知症の進行を遅らせたり、症状の悪化をいま以上に抑えることは可能です。

現在国内では、認知症の進行を抑制する薬（抗認知症薬）として「塩酸ドネペジル（商品名 アリセプト）」が使われています。

また2011年に入ってからは、服用薬「ガランタミン（商品名 レミニール）」「メマンチン（商品名 メマリー）」と貼り薬「イクセロン／リバスタッチ」が新たに承認され、患者側の今後の治療の選択の幅が広がることとなりました。

ほかにもいくつかの症状改善薬がすでに治験中で、これらも2～3年程度で認可される見通しといわれています。

また認知症の根本治療薬の開発も世界レベルで急ピッチで進んでおり、近い将来の希望となる明るい材料も、たしかに存在しているのです。

したがって可能な限り早期の治療対応を行い、現在の認知症の進行を極力抑えていくことが、先々の治療の選択肢を増やしていくことになるのです。

]]>
第二の理由として、認知症の治療を適切なタイミングで行うことは、患者本人のみならず、先々の家族の介護負担を軽くすることにつながります。

認知症が進行すると、徘徊・睡眠障害・失禁・幻覚・抑うつなどのいわゆる「周辺症状」が目立ってきますが、これらに対応して世話をする家族の負担もまた大きくなるため、「先の見えない介護に対する疲労感」が蓄積されていくことになります。

高齢者介護をとりまく社会的課題として、「介護に関わる家族のケア」もすでによく知られているところですが、家族ぐるみでそのような状況に陥ることを回避するためにも、「患者本人の早期治療」が意味を持ってくるわけです。

また本人の症状が軽いうちならば家族もそれなりに心の準備ができるため、たとえば将来の本格的介護生活のために住まいのバリアフリー化に着手するなど、時間的な余裕もつくることができます。

第三に、認知症治療への対応が早ければ早いほど、将来の経済的負担を軽くしやすく、また対応の選択肢を増やしていけるメリットがあることです。

たとえば「介護保険の要介護認定」は、申請から認定まで一ヶ月の月日を要するため、申請がおくれた場合は立て替えの金銭負担が一時的に増したり、（ただでさえ入居待ちの多い）認知症患者を受け入れてくれる介護施設への入所準備が後手に回る、などのおそれもでてきます。

・介護保険のはじめの一歩「要介護認定」と「ケアプラン策定」

ほかにも、認知症になった家族のために、財産管理の後見人などをあらかじめ選定する「成年後見制度」がありますが、この制度においては、本人の認知症が進んだ後は「任意後見」が利用できません（「法定後見」になる）。

・成年後見制度の概要と手続き、そして注意点。
・成年後見制度とは（東京都福祉保健局）

このように認知症の患者を持つ家族の介護においては、早期の発見と診断による病状の確定、そして現在の症状に応じた適切な治療対応が、のちのち大きな意味を持ってくることをよく踏まえておきたいものです。

認知症に限りませんが、患者の家族に求められるのは「異変の兆候を見逃さずに現実と向き合う勇気と覚悟」なのかもしれません。

思い当たる節があった場合は、以下の認知症チェックシートも確認してみましょう。

・認知症チェックシート（NPO法人栃木介護ネットワーク）

そして認知症が疑われるほどに、もの忘れが進んでいると判断したなら、一度「もの忘れ外来」あるいは認知症専門医のいる医療機関を訪れて検査を依頼し、あわせて今後の対応や日常生活における注意点などを専門医に相談するとよいでしょう。

このときの病状の診断・確定においては、家族が「患者の日ごろの様子について、医師にどれくらい適切に伝えられるか」が、非常に大きな意味を持ちます。

いつ頃から気になる症状が見られるようになったのかも、病状の進行度合の判断材料になります。

ふだん遠方に住んでいて最近の状況がよくわからない場合もあると思いますが、電話中の会話の受けこたえ・食事の様子・近所の人たちとの交流状況などをわかる範囲で調べ、医師に伝える必要があることをおぼえておきましょう。

以下ホームページでも、各地のもの忘れ外来や認知症専門医を探すことができます。

・日本認知症学会専門医のいる施設
・全国「もの忘れ外来」一覧（社団法人認知症の人と家族の会）
・認知症なんでもサイト（全国物忘れ外来一覧）

あるいは、地元の地域包括センター・市区町村の相談窓口・保健所などで紹介してもらうのも一方法でしょう。

認知症患者の在宅介護において、家族が理解すべきこと

2010-02-05T06:19:52Z

認知症の症状がありながら一人暮らしを続ける高齢者は、少なくありません。

つい最近も、千万単位の大金を手押し車に入れ徘徊していた一人暮らしの認知症の女性が保護された、というニュースが流れていたのが記憶に新しいところです。

認知症の症状がかなり進行して本来ならばとうの昔に施設に入所してしかるべき状態なのに、家族や近隣との交流が乏しいために、その発見が遅れるケースもあります。

あるいは特別養護老人ホーム（特養）・グループホームなど専門の介護施設が満員のため、やむを得ず一人暮らしを続けているケースなども決して珍しくないようです。

自分の親が認知症と診断された場合、家族としては本人の認知症の進行度合をふまえ、医師や地域包括支援センター・担当ケアマネジャーらとも相談して、今後の対応を決めていかなくてはなりません。

また近々の入居予定で無くとも、入所候補となりそうな介護施設の情報収集も始めるとよいでしょう。

なぜなら、一般に認知症の高齢者を専門に受け入れてくれる介護施設においては待機者の数があまりに多く、地域によっては2～3年程度の順番待ちとなるなどはなんら珍しくないからです。

介護保険三施設、懸念されている問題点。

そのため候補となる施設を見つけた場合は、入所の意志を示すべく、申込だけでもある程度急ぐほうがよいわけです。

]]>
終身介護を原則とする特養は「申込順」ではなく、原則として「要介護度の重い方」が優先されるようになっています。

とは言っても、認知症は年を追って症状が進行していく病なので、現在の症状だけで考えずに数年先をみて行動していく必要があるわけです。

また、アルツハイマー型認知症の患者が介護保険の要介護認定を受ける場合、外見上はさほど問題がみられない・初期においては本人の受け答えがある程度しっかりしている・訪問調査に訪れる調査員の認知症に対する理解不足、などの理由から、どうしても軽度に認定されがちな傾向があると言われます。

介護保険の申請～「主治医意見書」「認定調査」で気をつけたい点

適切な要介護度にもとづくケアプランを作れなかった場合はその後の介護生活に支障をきたすため、かえって病状の悪化にもつながりかねません。

このような面も要所で家族が先回りして考え、本人の病状についてはいつでも現状に即した説明をきちんと行なえるようでなくてはなりません。

認知症の高齢者介護、早期治療のために家族がすべきことでも述べたように、患者の家族が認知症にという病気についての十分な知識を備えることの必要性が、おわかりいただけると思います。

認知症の親に対して在宅介護を考える場合、少なくとも二つの点を理解しておかなくてはなりません。

まず第一にアルツハイマー型認知症は、亡くなるまで脳の萎縮を伴いながら症状が進み続けるため、介護生活もその最後まで続くという点です。

そして第二に、長期にわたる在宅介護で家族が疲弊しきってしまうケースが多く、世話をする側の家族の肉体的・精神的な休息やケアをおろそかにしては、患者と共倒れになってしまいかねないということです。

この点については、老々介護・認認介護を防ぐ～認知症の進行に応じた在宅介護でご説明します。

老々介護・認認介護を防ぐ～認知症の進行に応じた在宅介護

2010-02-04T06:46:41Z

認知症患者の在宅介護において、家族が理解すべきことからの続きです。

認知症患者の在宅介護においては、見過ごされがちな家族のケアにも十分注意を払う必要があります。

なかでも地方で高齢の両親が暮らしているが、片方が認知症を患っていて、もう一方がその世話をしているといったいわゆる「老々介護」は、かなり危ない状況と言えます。

介護疲れによって元気だったほうの親も倒れてしまうリスクが高いため、在宅介護をベースに考えるなら患者本人だけでなく、世話をする親の負担を軽減するための方策も、あわせて考えなくてはなりません。

今日では、夫婦とも認知症でありながら、症状の軽い方が重い相方の面倒をみて暮らすという「認認介護」も、老々介護とともに社会問題化しています。

認知症患者の現在の急激な増加ペースからして、将来は「認認介護の高齢者家庭」が、ごく見慣れた街の風景になる可能性が高そうです。

これは必ずしも家庭内の問題に限られるものでなく、火の不始末による失火や徘徊中の外出時事故・あるいは財産を狙った悪徳商法や詐欺の増加など、地域社会の安全性にもつながっていく話です。

高齢の親が認知症を発症した場合、初期のうちは在宅介護で対応するにせよ、いずれは施設介護が必須と考えて、早いうちから先々の計画をたてていくべきでしょう。

認知症の親の介護をどうするかは、患者本人の現在の病状や介護する家族のマンパワー・経済力などによっても、対応が異なってくるのは当然です。

あくまで大まかな流れとなりますが、以下のようなポイントを踏まえて臨みたいものです。

●本人が認知症と診断された場合は、医師に現在の病状を確認し、あわせて今後の検査および治療の内容と、将来の病状進行についての見解を得ておきます。

●家族間で話し合い、施設介護をどの段階で利用するかについての大まかな合意を形成しておきます。

できればそのときに、施設入居にかかわる費用も大まかに算出して、将来の資金手当についての話を深めておくとよいでしょう。

あわせて、当面であっても在宅介護で対応することがそもそも可能なのか、介護の主な責任は誰が持つのかなどについても、話しあっておく必要があります。

]]>
●住み慣れた自宅で、家族の介護をベースとした生活を最後まで続けさせてあげたい…といった家族の思いもあるでしょう。

しかし現実に認知症の症状が進行して、近隣に迷惑をおよぼす周辺症状（徘徊や怒り・盗難行為など）が実際に出てくるほどに悪化した場合、在宅介護では家族が防止のため24時間の緊張を強いられることになってしまいます。

そのため、やはり介護施設への入所に移行する時期がいずれ来ることは、最初から想定しておかなければなりません。

●施設の空きや入居費用の面からすぐの対応が難しい場合は、（介護ヘルパーも加え）家族間で介護にかかる負担を分散しつつ、介護保険のショートステイやデイサービスを利用して家族の介護負担の軽減をはかっていくのが、現実的選択となるでしょう。

居宅サービス（３）〔外部に通所・通院＋その他〕。
「地域密着型サービス」の概要。

そのためにも介護保険の要介護認定は、介護が必要となる前に申請しておくべきです（申請～認定まで約1ヶ月かかる）。

●申請と同じタイミングで、本人の先々の利用・入所が想定される介護施設の情報収集もはじめます。

地域包括支援センターや市役所の介護保険担当窓口・介護事業療養所のケアマネジャーらに相談し、施設の見学や体験入居なども組み入れていくことになります。

先々の遠距離介護が想定される場合は、帰省の折りにこまめに近隣の介護施設の情報を収集しておくと、いざというときは比較的スムーズに動けるでしょう。

介護施設、「何をいつ、どう探すか」という問題への対処方針。

●在宅介護の場合と介護施設に入所する場合の両方について、介護保険を利用しての費用支出が月々いくら位になりそうか、それぞれの概算額を出しておくことも大事です。

経済的負担感が強い場合には利用サービスの内容や回数を再検討したり、市町村の扶助制度や独自サービスの併用も検討するようにしましょう。

介護保険に加えて、市区町村・民間の提供サービスも活用したい

●施設介護を想定する段階では、施設入所後の、本人の自宅の管理をどうするかという問題もあります。

施設介護を維持する資金手当てのために売却する判断もあれば、本人がたまに戻ってきてひと時を過ごすための場所として残しておくという選択もあるでしょう。

残す場合は、管理の責任者や維持費用を誰が持つのかなどの配慮も必要になります。

高齢者介護とコミュニケーション～「聞く技術」を磨こう

2010-02-02T16:04:11Z

介護保険の在宅サービスを利用して、週に数回ヘルパーさんの訪問を受け、その折に話す機会のあるような高齢者はまだ安心ですが、その一方で自宅に閉じこもり一日中誰とも会話しない一人暮らしの高齢者も増えてきています。

特に母親はすでに他界し、故郷で高齢の父親が一人暮らしをしているが近所付き合いなどもなかなか無いというような場合、その傾向はさらに強くなります。

それが高じて「うつ」を発症したり、悪化させたりする懸念もあります。

会話をすること、そして楽しい話題を共有して笑いあうことは、介護の現場に限らずとも脳の活性化に役立ちますし、日々の生活に彩りも添えてくれます。

高齢者にとっては、脳からのアウトプットを増やすことが脳の老化を防ぐ最良の手段ですが、なかでももっとも手軽に効果を期待できるのが「目の前に相手を置いた直の会話」なのです。

共通の話題を見つけなくちゃ…と、なにも力む必要はありません。

人と人との会話として、血の通った温もりを時どきふっと感じることができるならば、上出来なのです。

ただし高齢者の神経を逆なでしたり、本人が嫌がるような話題は、当然避けなくてはなりません。

ごくたまに長い時間をとって話すよりは、短い時間でもよいので回数を増やして、会話のチャンスをこまめに持つ方がベターです。

会話というと、話し手と聞き手が同じ程度に話をしなければいけないように思う方もいるでしょうが、高齢者の生活・介護の場で交わされる会話では、家族はなるべく聞き手の側に回るのがよいでしょう。

お互いが同じくらいの分量を話しあう「会話のキャッチボール」というよりも、高齢者の話を聞くことを中心にして、話の流れを妨げない程度に時おりあいづちを打っていくスタイルを基本にしたいものです。

「聞くのが8割、話すのが2割」くらいを、大まかな目安にします。

「目の前のお年寄りにとってのよい聞き手となる」ことを、心の中で目指すのです。

家族側から話しかけるときには、はっきりした口調で少しゆっくりめに、ていねいに話すようにします。

過度に大声で話したりすると、人によっては威嚇されていると思うかもしれません。

昔の同じ思い出話を繰り返し話す高齢者も少なくありませんが、「その話はもう聞きました」とばかりに会話の流れをさえぎったり、訂正したりすることは避けましょう。

また程度の差はあるものの、一般に高齢になればなるほど、自分の身体の不調についての悩みやぐちなどが、どうしても増えてくるものです。

]]>
同じ話題や病気の話ばかりで…とうんざりして適当に聞き流していると、話し手は真剣に聞いてもらっていないことをちゃんと感じ取って、傷ついたり怒ったりします。

頃あいを見はからって別の話題に転じるのも一方法ですが、やはり相手の言い分をきちんと終りまで聞いてあげるのが基本であることは、忘れないようにしたいものです。

相手の目をちゃんと見て話す・相づちをきちんとうつ・笑いや身振り手振りを入れるなど、きちんと反応を示すようにします。

目の前に相手を置いての会話がいちばんよいのですが、仕事の関係で年に数回帰省するのがやっと…という場合は、やはり電話による遠距離コミュニケーションを増やす方向で考えることになります。

パソコンが使える高齢者の方なら、メールやSkype、さらにはテレビ（ウェブ）電話などを利用する手もあります。

しかしパソコンやインターネットに精通した高齢者はまだまだ少数派でしょうし、PC画面を長時間見続けていると、本人も疲れがたまることでしょう。

コミュニケーションの方法を多様にすること自体間違いではありませんが、本人に機器の使用を無理強いをするのは禁物です。

加齢によって会話が聞き取りにくくなっているのに補聴器をつけるのをいやがる、あるいは音声が聞き取りにくくなったことをきっかけにテレビを見なくなるなど、聴きとり能力の低下をきっかけに、外の世界への関心を少しづつ失っていくケースがあります。

最近はつけていることを感じさせない、また外見的にも装着が目立たない優れた補聴器が、数多く出てきています。

他にも手もとに小さな装置を置いたり、あるいは身体につけたりするだけで、テレビや会話の音声を増幅し聞き取りやすくする「助聴器」というものがあることをご存知でしょうか。

このような補聴器・助聴器の導入は、高齢者本人にとって食わず嫌いの面もあるはずですので、たとえば補聴器の展示会にいっしょに足を運び、実際に体験利用させてみるなどして、その抵抗感を徐々に薄めていくのもよいでしょう。

コミュニケーションを長い期間にわたって上手にとっていくひとつのやり方として、その日にまとまって話したことの内容や、話題に対しての高齢者の反応・表情の変化などを記録した「おしゃべりの記録ノート」をつけてみることをおすすめします。

時おり読み返してみることで、どういった状況のときに本人がもっとも会話に乗り気になるかがつかめてくることでしょう。

週に2～3回食事を自宅まで運んでくれる高齢者向けの配食サービスは、今では多くの自治体が「介護保険外の独自サービス」として行っています。

これらの食膳は原則として「本人への直接の手渡し」となっていますので、一人暮らしの高齢者の安否確認も兼ねることになります。

その他に有料とはなるものの、自治体や民間NPOが行っている洗濯・掃除・買い物代行などの出張サービス、理髪師がやって来て散髪を行う出張理容サービスなどもあり、一週間の予定にこれらを上手に組み入れることで、高齢者が外の方と会話をする機会を増やしていくことができます。

介護保険に加えて、市区町村・民間の提供サービスも活用したい

本人がお住まいの地域で、自治体や民間団体・NPOなどがどんなサービスを提供しているかを調べておくとよいでしょう。

高齢者のうつ病～家族の対応と気づき・治療の注意点

2010-02-01T15:05:10Z

在宅での介護や高齢者の日々の生活において、家族が注意を払うべき病気のひとつに「うつ病」があります。

一般の皆様へ「うつ病って何？」（JCPTD委員会）

うつ病そのものの患者数は、10代からほぼ全世代に渡ってまんべんなく分布しているものの、実はうつ病の患者数がもっとも多いのが、いわゆる「後期高齢者世代（75歳以上）の女性」なのです。

長年連れ添ってきた配偶者に先立たれ、地域の親しい友人たちも病気がちでめったに会えない、そして櫛の歯がかけるように毎年誰かが亡くなっていく、そして子供たちは都会の会社勤めで年に1～2回しか戻ってこない･･･といった高齢女性の単身世帯は、潜在的にうつ病発症のリスクがかなり高いことに注意が必要です。

女性に限らず、年々新しいことに対しての気力が衰え、身体的機能や感覚が衰えて自宅に引きこもりがちな高齢男性もまた、うつ病になるリスクは決して低くありません。

もちろん、配偶者に先立たれた高齢者が皆うつ病や認知症になるわけではありません。

また認知症にはうつ病ときわめて似た症状を示すものもありますが、うつ病は認知症と異なり、精神療法や薬物療法によって治すことが可能です。

高齢者本人は通常、うつ病に対する知識をほとんど持ち合わせていませんので、家族や周囲の人間が本人の行動にふだんと違った何かを感じたときは、うつ病を（あるいは認知症を）疑い、精神科・神経内科の専門医に相談し、本人に適切な診察を受けさせることも必要です。

自殺既遂者の8～9割にはうつ病を含むなんらかの精神障害があるというデータもありますが、うつ病を原因とする高齢者の自殺も相当数にのぼると考えられています。

本人の症状の変化を見逃し、これを放置することは重大な結果につながる可能性があるため、家族としては予防的に行動していく必要があります。

]]>
しかし高齢者のうつ病では精神面よりも身体的症状を訴えることが多く、また高齢になるに従って感情の起伏が乏しくなりがちなこともあり、その変化を見逃しやすいと言われています。

そもそも精神科医の数も全国的に多いと言えず、地方においては高齢者のうつ病の症例経験が乏しい医師も少なくありません。

また、たとえ医師と言えど外部の人間に、自分の心の内をあけすけに語ることのできる高齢者は多くはいませんし、自分より年齢がずっと若い医師に抵抗を感じて通院をいやがったり、治療に不信感を抱いたりすることもあります。

このように、特に地方においては、多くない選択肢の中からなんとか対応していかなくてはなりませんが、それでも専門医への相談や投薬治療など、まず最初の一歩を踏み出すことで、次にすべき対応が見えてくるという面もあります。

まずは、専門の医療機関、そして地域包括支援センターや精神保健福祉センターへの相談からはじめてみてはいかがでしょうか。

高齢者のこころの病と認知症に関する専門医の検索（日本老年精神医学会）
こころと認知症を診断できる病院＆施設（日本老年精神医学会）
いきる・ささえる相談窓口【全国】（自殺予防総合対策センター）
全国精神保健福祉センター一覧（自殺予防総合対策センター）

なお、現在のうつ病治療においては、抗不安薬・抗うつ薬による投薬療法が大きな位置を占めていますが、高齢者は一般に持病や身体的不調を抱え複数の薬を常用していることが多いため、他の薬との飲み合わせや、副作用の問題が出てくることがあります。

身体的異変が出た場合には服用を中止し、しばらく様子をみる必要がありますが、うつ病の治療もまた薬の中断による影響を受けるため、それぞれの専門医に連絡し、今後の対応を相談するようにしましょう。

高齢者の住まいの見直し～在宅介護がし易い居住環境をつくる

2010-01-31T15:31:49Z

高齢者が長年住んできた自宅での在宅介護生活がいよいよ現実になりそうなとき、住み慣れたその家が、身体的機能が衰えてきた本人そして介護する家族にとっても、安全で機能的なつくりになっているかどうか一度チェックしておきたいものです。

たとえば数十年前に建てられた地方の古い一軒家に親が住んでおり、そこがそのまま介護の現場になりそうな場合を想定してみましょう。

「家族による在宅介護」などは建築時において想定すらしていなかったはずで、在来工法による和風家屋のつくりも、畳の寸法が全体設計のベースとなっているはずです。

これまで本人が布団を上げ下げして寝ていた四畳半や六畳間に大きな介護ベッドを入れたうえ、介護者がそこから本人を抱え起こしたり、あるいは車いすに乗せたりといった動作をスムーズに行うことが、現状のままで果たして可能でしょうか。

介護の動作に慣れたホームヘルパーならまだしも、高齢の配偶者や中高年の子供が狭いスペースに四苦八苦しながら行うようでは、毎日のそのような動作の繰り返しだけで、介護者は疲れが積み重なってくたびれ果ててしまうことでしょう。

長年住んでいる間に、もはや使いそうもない置物や家具などが部屋の隅を占領している場合には、それらも片づけなければ、介護する側の動作を大いに邪魔しそうです。

トイレや階段に手すりをつけたり、風呂場に転倒防止のマットを敷くことなどは、誰でも割と気がつきやすいものです。

しかし、たとえば車いすの生活となった場合などに、病院や介護施設までの往復時の車の乗降のしやすさ、あるいは玄関から居室・リビングから寝室にいたる様々な「生活導線」をいかにスムーズなものにするか、さらに介護者が本人と一緒に出入りした場合のスペースの確保が十分か、などの点にはなかなか想像が及ばないため、対応は後手に回りがちです。

]]>
加えて、高齢になるにつれてどうしてもすり足で歩きがちになるため、つまづきの原因となる足下のちょっとした段差の解消や、からまったまま床に放置されている電気コードの処理などにおいて、床面のバリアフリー化が必要になります。

高齢者の家庭内事故は一般に想像するよりもずっと件数が多く、なかでも転倒による骨折は全体の2割程度を占めていて、まったく珍しいことではありません。

・病院危害情報からみた高齢者の家庭内事故（国民生活センター）

その他には、日中のほとんどを過ごすはずの室内の換気や湿度・採光や照明さらには冷暖房についても、健康と快適さの両面から考えて整備する必要がありますし、古い住宅の場合、そもそも壁の材質や部屋のリフォームから行う必要があるかもしれません。

介護保険においては、20万円を上限とする「住宅改修費支給」また1年で10万円を上限とする「福祉用具購入費」の補助などが用意されていますので、条件を確認し利用できるものについては、申請してみるとよいでしょう。

・介護保険制度における住宅改修、利用にあたってのポイント
・介護保険に係る、「住宅改修費」の支給について。
・介護用品・機器　「福祉用具購入費」の支給について。

なお介護保険が使えない、あるいは要介護認定が非該当（自立）のときは、お住まいの市区町村で独自に補助制度を設けている場合もありますので、制度の有無や利用条件についてもあらかじめ市役所の介護担当窓口に照会しておきましょう。

高齢者本人が日常生活においてできるだけ自立した生活が送れるよう配慮していくことは、もちろん大切です。

しかし同時に、家族やホームヘルパーなど複数名の介護者が出入りして本人の介護を行いやすい住宅環境を実現することが、スムーズな在宅介護を行うためにきわめて重要であることも、ぜひ覚えておきたいものです。

なお在宅介護にのぞむ気持ちを楽にする、ちょっとした気づき（２）も、あわせてご覧ください。

在宅介護にのぞむ気持ちを楽にする、ちょっとした気づき（１）

2010-01-31T13:48:43Z

在宅介護にあたり家族として知っておくべき知識や注意すべきことなどは、それこそ山のようにあります。

しかし、介護する側もされる側もおなじ生身の人間同士、いくら事前に周到な準備をしたところで、そうそう思い描いていたとおりに事が運ぶはずもありません。

また長年一緒に過ごした家族として、要介護者のことを誰よりもわかっていたはずなのに、予想だにしない事態や思いもよらぬ本人の行動に遭遇して、すっかり今後の介護に自信を失ってしまったり、あるいは精神的に打ちのめされてしまうことなども、決して珍しくないのです。

本人の尊厳を大切にしつつ、介護に追われる自分自身のプライドをも守ろうとする日々の連続は、まじめに取り組むほど大変なエネルギーを消耗することになります。

ここでは、ひとつとして同じかたちのない「在宅介護の風景」においていくつか心に留めておきたい、いわば「骨太の方針」を提案しておきます。

（１）在宅介護だからといって、すべて身内で抱え込もう・解決しようとしない。
外部に何人かの「良きパートナー（協力者）」を持つようにすること。

一緒に暮らしている場合はもちろんのこと、遠距離介護ならばなおさら、外部者の力を上手に利用できるような協力体制をつくることが必須です。

ケアマネジャー・ホームヘルパー・地域包括支援センターの担当者らとの連携を密にするのはもちろんのこと、日頃の介護する側の苦労やちょっとした悩みをグチとしてこぼしあったりできるような「介護者同士の情報交換の場」があると、精神的な負担がずいぶんと和らぐものです。

お住まいの地域に同じ悩みを持った「介護者の家族の会」的なものや、あるいはNPO等が主催する支援グループなどがないかを探して、早い段階から積極的に参加してみるとよいでしょう。

]]>
（２）自分が神経質・あるいは几帳面な性格だと思う人ほど、「介護を頑張りすぎないよう」強く意識することが大切。

　決して100点を目指さない、むしろ「少しずぼらに、手を抜きながらやってもいいんだ」と考えること。

在宅介護　現状の問題解決には、家族の覚悟・ゆとり・工夫が必須でも記したとおり、長丁場の在宅介護生活を考えれば、介護する側が先にまいってしまっては何にもなりません。

別の言い方をすれば、「要介護者本人の満足のみを、介護の絶対的基準に置かない」ことが大切です。

割合で言うと、要介護者の満足度は6とか7、そして介護する自分たちの満足度は3か4くらいになるように、バランスをうまく調整するのです。

どちらかに片よることなく、エネルギーを両方に配分していかなくてはならないものなのだと、はじめから腹をくくるのがよいでしょう。

在宅介護で完璧主義をつらぬこうとするのは、自分そして要介護者をも精神的に追い込んでしまいかねない、ある意味大変危ない状態であることを、よく自覚しておきたいものです。

（３）本人とのコミュニケーションの取り方で、家族のそして自分なりの「基本的なルール（約束事）」を決めておくこと。

たとえば「毎日一度は本人を笑わせるような会話をする」「本人が何度同じ話を繰り返しても、いつもはじめて聞くような気持ちで聞く」「悲しかったり腹がたったときは、”もし、自分がいま本人の状態だったらどう思うか”を想像してみる」など、自分なりの取り決めをいくつか持っておくとよいでしょう。

もちろんこういった自分ルールも、厳密に考えすぎるのは禁物です。

あくまで大まかな方針としてゆるやかに置き、続かなかったり無理を感じるような自分ルールなら、やり易いように変更するかさっぱりと捨て去ってしまうことです。

いろいろと想定外のことが起きる在宅介護の日々ですから、ときには守れない日があるくらいでちょうどよいし、「今日はできなかったが、明日はやろう」というゆるやかな運用のほうが、むしろ長続きするものです。

在宅介護にのぞむ気持ちを楽にする、ちょっとした気づき（２）へ続きます。

在宅介護にのぞむ気持ちを楽にする、ちょっとした気づき（２）

2010-01-30T14:05:27Z

在宅介護にのぞむ気持ちを楽にする、ちょっとした気づき（１）からの続きです。

（４）日々の在宅介護が少しでも楽になるよう、要介護者の自宅の生活環境の整備・改善をはかっていくこと。

こちらについては、高齢者の住まいの見直し～在宅介護がしやすい居住環境をつくるもご参照ください。

ただし在宅介護が始まる以前に、先々よかれと思って自宅のバリアフリー化の改築などをあまり先行しすぎると、いざ実際の介護生活がスタートしたときにまったく役にたたなかったり、かえって逆効果になることもあるので、そこは気をつけたいものです。

たとえば階段の手すりを左側につけてみたが、要介護者の左半身のマヒのために手すりを右側にも追加することになった。

階段の左右に手すりを設けるスペースが無いために、せっかくつけた左側の手すりは外すハメになった･･･など、予期せぬ事情のためにそのときでなければとれないような対応も、たくさん出てくるはずです。

このような意味で、介護のための環境整備は「走りながら考える」ような面が確かにありますが、しかし細かい改善点を少しずつつけ加えていくことで、介護者も要介護者も、日々の動作・生活面がぐっとスムーズになるものです。

改築・改修において無駄な出費を避けるためにも、日頃から生活の不都合や不便な点を思いついたときにノートにメモしておくと、後でいざ介護保険を利用して住宅改修を･･･となったときはスムーズに動きやすいでしょう。

（５）日頃から、将来の状況変化に備えての情報収集に努めたい。

ただし情報収集のための時間は、かけすぎないようにすること。

国が「施設から在宅へ」と懸命に政策的転換を促しているにもかかわらず、在宅介護を続けたまま住み慣れた自宅で一生を終える高齢者はいまだに少数派です。

入院後そのまま病院で亡くなったり、あるいは施設介護に移行しそのまま施設で看取られる方が、まだ大半を占めているのが現実です。

したがって在宅介護は、現実にどうなるかはともかく、将来の施設介護への移行をつねに考えながら行う必要があります。

そのため、よい介護施設を手持ちの選択肢から選ぶため、さまざまな情報収集が必要なのですが、介護を続けながらこれを行うのはなかなか大変なことです。

先に述べたような外部者の力や情報網などを利用しつつ、インターネット検索やメールによる情報交換も活用して、空き時間を少しでも効率的に使うよう工夫したいものです。

そして貴重な時間の余裕ができたときは、際限なく介護のことを考え続けるよりも、思い切って介護者自身の休息や気分転換に充てるようにしましょう。

]]>
（６）主な介護者は、自分の介護のやり方について家族の理解と同意を得るようにするだけでなく、彼らにも家族の一員としてそれなりに介護に参加してもらうよう、日頃からメッセージしておく(時には要請する)こと。

介護は長男夫婦がするのが当然･･･と離れて暮らす兄弟姉妹に思われ、当人もまたそのつもりで全責任を背負って在宅介護をはじめてみたものの、疲れ果て続けられなくなった段階ではじめて事のてんまつを家族全員が知ることになり、兄弟関係もすっかり険悪に･･･といった話が珍しくありません。

主介護者にすべてを丸投げする側にも問題がありますが、在宅介護生活の現状を兄弟にまったく伝えない主介護者の姿勢にも、問題をこじらせる原因はあります。

離れて暮らす身内にも、機会をみて現状の困難さや状況の変化をこまめに伝え、たとえば1～2日間介護を代わってもらうなどの機会をこちらから動いて作ることによって、介護に参加してもらうようにしましょう。

これによって、彼ら自身が持っているに違いない「心理的な後ろめたさ」を軽くすることにもつながりますし、関係者全員が介護への参加意識を共有することにもなります。

したがってこのような依頼を遠慮する必要はありませんが、主介護者の立場から相手の都合も考えず、一方的に介護への参加を強要するような姿勢では、関係の悪化につながりかねません。

言うべきことはきちんと意思表示しながらも、相手の立場を思いやる心の余裕もなるべく持つようにしたいものです。

（７）いつの日か訪れる、「介護生活が終了した後の、自分たちの生活と人生」について、時に考えてみること。

最後に、これから在宅介護を考える方がなかなか思いが至らない、しかしとても大切なことをひとつ指摘しておきます。

どんなに献身的な介護を続けても、その日常にピリオドが打たれる日は、いつか必ずやってきます。

介護生活は、何か新しいものを創造するときのように、日々の努力の末に達成感を得られる類のものではありません。

懸命な在宅介護の連続によって身も心も燃え尽きてしまい、介護者が自分を見つめる時間的余裕を取り戻したときは、あたかも生きがいを失ったように「これからどうしよう…」と放心状態になっている方も、残念ながら少なくないのです。

介護を受けて旅立った側としても、世話になった方がこのような気持ちになってしまうことは、決して望むところではないでしょう。

だからこそ、在宅介護の日々の中に、介護者自身が気持ちの余裕を取り戻せるような時間や、自分のこれからについて思いをめぐらせるような時間を無理をしても作っていくことの大切さは、心に留めておきたいものです。

在宅医療と在宅介護の関係～現状と問題点

2010-01-28T16:18:33Z

在宅介護においては、高齢者が何らかの病気の治療を受けながら、同時に家族の介護を受けているのが普通のはずです。

そして、本人の状態や体調が悪化したときはあわてて病院へ連れていく…ということになりがちですが、医師に自宅に診察にきてもらう「在宅医療」については、どれくらいご存知でしょうか。

国が「在宅医療の推進」に力をいれているにもかかわらず、在宅介護に追われる家族の多くはその中身をよく知らない…というのが、どうも現実のようです。

「在宅医療」とは、通院が困難な患者の自宅に医師が訪問して、医療サービスを提供するものです。

在宅医療は、医師が計画的に訪問して医療を行う「訪問診療」と、臨時に医療サービスを提供する「往診」の二種類があります。

一般的には、動けない患者の状態が悪化したときだけ急いでお医者さんを自宅に呼ぶようなイメージが強いですが、これは「往診」で、「訪問診療」と区別されています（医療保険の診療報酬点数が違ってきます）。

これからの在宅医療については、あらかじめ「月4回、毎週×曜日」のように往診する日を決めて行う「訪問診療」のシステムそのものと、そこで提供される医療の質を中心に、考えていく必要があります。

もちろん、緊急の手術や集中的な治療が必要なレベルの人の場合、病院での医療が必要かつ優先されることは当然です。

今日の日本では、専門設備の整った病院で治療することで、はじめて高水準の医療が受けられるようになっていますから、治療レベルの絶対的水準という点では、現在の在宅医療は病院治療にとうてい及ぶものではありません。

しかし在宅医療の目的は、少し別のところにあります。

寝たきりであるが病状が安定しかつ進行がゆるやかで、医療の緊急性よりも介護がベースになっている場合、あるいは本人が入院を望まず「自宅で治療を受けたい」と希望するような場合は､在宅医療のほうが適しているはずです。

入院治療は病気そのものの治療に最適であっても、家族との交流や生活の快適さなど本人の生活の質を損なうような、ある種の犠牲の上に成り立っています。

平成21年度の内閣府調査では、「自宅で人生の最期を迎えたい」と希望する人が、全体の54.6％に上りました。

医療的な処置が終わった後の長期間の入院が基本的に難しく、また介護施設への入所も長期間の順番待ちを余儀なくされるいま、「できるものなら、住み慣れた自宅で治療を続けたい」ということへの潜在的ニーズは、相当あるようです。

このような本人の希望と意思を尊重するならば、患者側が今よりもっと在宅医療を選びやすい状況を社会的に整えていくことが、必要なはずです。

]]>
また国も、在宅医療の拡充に力を入れています。

上で述べたような背景もありますが、病院入院の長期化による医療費の増大・財政の圧迫という点から、在宅医療の場合は病院の入院基本料や差額ベッド代などもかからないため、医療費が大幅に少なくて済むからです（もちろん患者側にとっても、入院治療に比べて、一般的に自己負担額もぐっと少なくなります）。

しかし国の思惑にもかかわらず、あるいは在宅医療を推進する専門家や医師らの努力にもかかわらず、現在の在宅医療の普及状況ははかばかしくありません。

在宅医療を行う届出をしている医療機関も、全国で1万ヶ所程度にすぎません。

理由はいくつかありますが、在宅医療は患者の容態の急変などに迅速に対応するため、医療機関側で基本的に２４時間対応する体制を敷く必要があることが、普及をはばむ大きな要因のひとつになっています。

医師が夜間の電話で患者の相談に応じたり、あるいは自宅にかけつけて、必要とあらば緊急入院する病院の紹介や手配までを、行う必要があるわけです。

在宅医療を提供する側としても、複数の医師や看護師がチームで組織的に動く体制がどうしても必要になるため、地域で一人でやっている開業医に年中無休で即時の往診を期待するのは、テレビドラマの世界ならあり得ても、現実にはとても難しいことなのです。

この365日24時間体制に対応できるキャパシティをもった医師・医療機関が全国的に不足していることが、在宅医療がなかなか進まない大きな要因のひとつとなっています。

また「一般に入院するよりは費用がかからない」と上で述べましたが、これを医療機関の側から見た場合は、あちこちの患者の家を移動する時間を費やしていては効率も悪く、また診療報酬の点数がさほど高くない在宅介護だけでは経営を成り立たせるのが難しい、という問題になってきます。

さらに、上で述べた医療機関側の体制の問題以外に、患者をみる家族の側の心理的な問題にも見逃せないものがあります。

いくら「本人の望むように、自宅で最期を迎えさせてあげたい」と家族が思ったにせよ、本人の容態が急に悪くなり、救急車を呼んだあげくの入退院…といったことを何度も繰り返していると、家族もどうしても疲れてきます。

よって、病院や専門スタッフのいる施設にそのままずっといてほしい…というように気持ちが傾きがちになるのも、無理からぬことなのです。

家族の介護負担がそれほど強くないか、あるいは病状的に末期で痛みの緩和ケアだけを行っているような状況の患者を除いては、家にいたいという患者本人の希望よりも、専門的な治療と安定した経過観察を望む家族のニーズが、まだまだまさっているということです。

現実に、自宅で最期を迎えることを望む人の多さにもかかわらず、8割以上の患者が病院や介護施設で看取られている状況にあります。

家族の在宅医療を考える方は、以下の全国在宅療養支援診療所連絡会のサイト（Home Cares Net）内「在宅医療の利用ガイド」を、まずはご覧ください。

在宅医療の利用ガイド（Home Cares Net）

全国の在宅医療医の一覧リストは、以下のサイトに掲載されています。

往診のできる在宅医リスト（Home Cares Net)
在宅医リスト（日本ホスピス・在宅ケア研究会）
病院・診療所情報在宅医療でさがす（WAM NET）

最後に、在宅医療を考えるにあたっては（在宅介護と同じ問題になりますが）、「介護する家族の側の負担をどう減らすか」ということも大事なポイントになることを、おぼえておきましょう。

在宅介護　現状の問題解決には、家族の覚悟・ゆとり・工夫が必須

本人の治療にかかわる医療機関や医師を探すことに気を取られがちですが、ショートステイのサービスが利用可能な介護施設が近くにある環境かどうかなど、「介護する自分たち家族が、時おりの休息時間を持つための周辺環境」についても、あわせて調べておきましょう。

高齢者の誤嚥性肺炎と、介護食における心遣い

2010-01-28T04:23:00Z

高齢者の在宅介護において注意すべき病状のひとつに、「誤嚥性肺炎（ごえんせいはいえん）」があります。

食べ物を飲み込むことを「嚥下（えんげ）」と言いますが、この嚥下がうまくできずに、食べ物が誤って気管に入ってしまうのが「誤嚥（ごえん）」です。

誤嚥（ごえん）で肺に異物が入り、それが原因となっておきる肺炎が誤嚥性肺炎なのです。

肺炎は、日本人の死亡原因の第4位（心疾患・がん・脳血管疾患に次ぐ）になっていますが、高齢者においては、風邪をこじらせたりして発症する通常の肺炎以外にこの「誤嚥性肺炎」が原因の半数以上を占めていると言われ、まさに”命にかかわる”病気です。

食べ物を噛む力が弱まったり、飲み込みが悪くなったりすると、誤嚥性肺炎が起こりやすくなります。

食べ物は「口腔」→「喉頭」→「食道」と移動していきますが、健常な人ならば食べ物を飲み込むときに肺に向かう気管のふた（喉頭蓋）が閉まって、肺に食べ物が入らないように調節してくれます。

しかし老化などで喉頭蓋の機能が弱まり、ふたがきちんとしまらないと、食べ物は気管を経由して肺に侵入してしまいます。

また、異物が入ったときは咳き込むことで、異物を気管の外に出そうとする反射運動が起こりますが、高齢になるとこの反射機能も弱まってくるため、気管の中にとどまった食物や、そこに含まれる唾液から肺に細菌が感染し、肺炎を起こす可能性が高まります。

この嚥下機能の低下は、脳梗塞など脳血管疾患障害を抱える方や、食道や胃を手術した後に起こりやすいと言われます。

在宅介護で食事の用意をする家族は、この「誤嚥性肺炎」について、ある程度の知識を持っておく必要があります。

自宅で食事を出す場合は、食べ物の大きさやかたまりに注意し、食べやすくするための工夫が必要になります。

]]>
具体的には、食材を小さめに切るほか、「やわらかく煮る」「とろみをつける」「切り込みを入れる」などして、一口のサイズを食べやすいよう調整していきます。

ただし、「とにかくやわらかければいい」「小さく切りさえすればよい」というものでもありません。

いつもやわらかいものばかり食べていると、咀嚼する力が衰えてきますし、みじん切りなどで食材をあまりに細かくすると、かえって誤嚥の危険が高まる場合もあります。

食べ物が入れ歯に挟まりやすくなるため、口内菌や歯周病菌の増加にもつながります。

とりわけ在宅で認知症の方を介護する場合、咀嚼をきちんと行わず食べ物をすぐに飲み込みがちなため、その点注意が必要です。

食事にとろみをつけると液体よりも喉を通過する速度が遅くなるため、誤嚥の危険を減らすのに役立ちます。

とろみをつけるための「とろみ剤」も市販されているので、必要に応じてこれを利用するのも手です。

介護食のはなし【PDF】（日本臨床内科医会）

ただし安全だからといって、いつもいつもとろみ食品というのは、本人の生活の質の面から問題でしょう。

介護される者にとって言うまでもなく、食事は一日の大きなイベントであり、生きる楽しみのひとつなのですから、メニューのみならず、食感や食べ応えの面からの変化をつけていく心づかいを、いつも持ちたいものです。

また「とろみのついた食品」といっても、ドレッシング状からマヨネーズ状のやや強めのものまで、とろみ加減もいろいろあります。

本人にとってどれくらいのとろみ加減がいいのかという問題がありますし、あるいはとろみをつけることによって、食べ物の味が変わってしまうケースもあります。

必要なのはしゃくし定規に考えることではなく、「要介護者においしく食べてもらう」ための想像力を働かせ、なおかつ食事行為の安全性にも気を配っていくという、ある種の「バランス感覚」です。

介護施設や医療機関で嚥下訓練がされているので、介護サービスの利用時をとらえて彼ら専門家の意見を聞いたり、「在宅訪問栄養指導」制度を利用（介護保険が使えます）して管理栄養士に相談するなどして、少しづつ知識をたくわえていきましょう。

訪栄研（全国在宅訪問栄養食事指導研究会）
訪問栄養Q&A（訪栄研）