在宅介護～高齢者の心身と家族の気づき

在宅介護において要介護者は、家族そしてホームヘルパーなど外部の力を借りながら、長い間住み慣れた自宅で介護生活を営むことになります。

在宅介護は多くの場合、高齢の親がある日突然に病気や事故で倒れ入院したことをきっかけに、前触れもなく唐突にはじまります。

「入院先の病院にいられるのはせいぜい3ヶ月まで。医師によれば、退院後は以前のように自立した生活は難しいとのこと。

どうやらついに介護が必要になりそうだ。急いで皆に連絡して、今後の相談をしなきゃ、介護保険の申請やヘルパーさんの手配なんかも、これからしなくてはならないし。

いよいよ介護とリハビリが、一日の生活の中心になりそうだ･･･」といった心象風景が、その典型的なイメージでしょうか。


今日の在宅介護は、まず介護の担い手となる「家族」の人数が、昔と違って圧倒的に少ないところにその特徴があります。


それが意味するのは、「世話をする役割を担った家族が何もかも行わなくてはならない、いざという時の代わりが誰もいない」という構図に、介護にかかわる家庭が容易に追い込まれやすいという現実です。

地方で暮らしていた高齢の親が二人とも介護が必要になったが、近隣の介護施設が満杯で入所できないため、やむなく子供が東京の会社を退職し在宅介護に専念せざるを得なくなった･･･といった話などは、その典型例です。


高齢者介護は、加齢による本人の身体機能のおとろえに応じて続けられる、不可逆的で終わりの見えない、そして非常に達成感を得にくい活動です。


同じように高齢となった夫や妻ただ一人、あるいは子供一人だけで介護を行おうとするのは、介護者の時間とエネルギーを「介護」というただ一つの目的にすべてそそぎ込み、「介護者の自立」を「要介護者の人生」と交換するようなものかもしれません。


そして介護が必要になってしまった当の本人はというと、自身の自立した生活が失われたことに大きなショックを受け、喪失感と将来への不安とで頭がいっぱいになり、介護者へ感謝の意を示す気持ちの余裕などとても持てないことが多いものです。

介護をきっかけに本人がうつ状態になってしまい、周囲のことや新しいことにまったく関心を示さなくなるケースなども少なくありません。


高齢者のうつ病～家族の対応と気づき・治療の注意点


在宅介護を行う介護者は、介護生活に自分の人生をそそぎ込みながらも代わりに得られるものはほとんど無いのが現実です。

そして一歩間違えると、介護者自身が体調を大きく崩したり、あるいは精神に変調をきたしかねない危険性がつねに横たわっています。

上手な（そしてとても重要な）在宅介護のコツとして、「外部サービスをできるだけ有効に活用する」ことがあげられます。


在宅介護　現状の問題解決には、家族の覚悟・ゆとり・工夫が必須 でも述べたとおり、「身内のことだから、家族だけでなんとかしよう」という発想で高齢者の介護にのぞむと、介護する側の家族の精神と身体を消耗させるだけでなく、最終的には要介護者への介護の質も下げてしまうことになります。


介護保険のサービスは色々ありますが（介護サービス・介護予防サービス 種類とその概要 ご参照）、在宅介護においてもっともよく利用されるサービスは、「訪問系サービス」と「通所系サービス」になります。



介護保険の要介護認定において、「要支援（1・2）」あるいは「要介護（1～5）」のどちらに認定されるかによっても、サービスの内容や利用回数は異なりますが（要介護度の認定引き下げが、介護保険利用者におよぼす影響 ご参照）、大まかに言えば、外部から本人の自宅にやって来てサービスを提供するのが「訪問系サービス」、本人が施設に送迎してもらいそこで一定のサービスを受けて戻ってくるのが「通所系サービス」となります。


「訪問系サービス」には、事業所からホームヘルパー・介護員が派遣される「訪問介護」「訪問入浴介護」、また看護師や理学療法士・管理栄養士らが来て診療の補助や指導を行う「訪問看護」「訪問リハビリテーション」「居宅療養管理指導」などがあります。


「通所系サービス」には、入浴や食事・皆で行うレクリエーションなどを通じ生活面の心身改善を目的に施設に通う「通所介護（デイサービス）」、専門家の指導にもとづく心身機能の回復訓練を目的とした「通所リハビリテーション（デイケア）」などがあります。


これらはケアプランにもとづき利用回数や一日の滞在時間などが決められていますが、介護者が体調を崩すなどして家庭での介護が一時的に難しくなった場合には、介護施設に一定期間（最大一ヶ月30日）入所できる「短期入所（ショートステイ）」という通所系サービスもあります。

また通所系サービスには、特に認知症の方を対象として食事・入浴・レクリエーションなどを提供する「認知症対応型通所介護」もあります。

それまで元気にしていた親や配偶者が突然ケガや病気で倒れ、病院に入院してからはじめて介護を考える家庭が少なくありません。


その後なんとか病状が安定してきた段階で、次の転院先に移るか、あるいは自宅に戻っての在宅介護を始めるかを考えていくことになります（ちなみに転院する場合、病院に設置された医療相談室で、ソーシャルワーカーらのアドバイスを受けながら手続をしていくのが一般的です）。


しかし一口に「転院」と言っても、すでに報道などでご存じのように、現状はなかなか大変なものがあります。

現在、一般病院での平均在院日数は19.2日（2006年度）ですし、リハビリ専門の病院（回復期リハビリテーション病院）の最大入院日数も、180日が限度となっています。


最初の病院から運よく他の一般病院に転院できたとして、その病院にいられるのもせいぜい3ヶ月程度。

いわゆる「社会的入院」（治療の必要が乏しいにもかかわらず入院を続ける状態）が国の医療費を圧迫し続けていることを背景として、医療の必要性が低いと判断される患者の診療報酬（入院基本料）は低く設定されています。


そのため、医療機関にとっては、医療の必要性が乏しい患者をいつまでも入院させていては、経営上の死活問題になりかねないのです。


病気の種類や手術の有無、そして入院が差額ベッド代のかかる個室かあるいは相部屋かなどによっても変わってきますが、一ヶ月まるまる入院した場合の費用（自己負担額）は、少なくとも20～30万円程度かかるものと考えたほうがいいでしょう。

国の高額療養費制度を使えるならば使うべきでしょうが、いずれにしても、一ヶ月で数十万円が確実に飛んでいく入院費が本人や家族にとって重い経済的負担であることは確かです。

在宅介護にあたり家族として知っておくべき知識や注意すべきことなどは、それこそ山のようにあります。

しかし、介護する側もされる側もおなじ生身の人間同士、いくら事前に周到な準備をしたところで、そうそう思い描いていたとおりに事が運ぶはずもありません。


また長年一緒に過ごした家族として、要介護者のことを誰よりもわかっていたはずなのに、予想だにしない事態や思いもよらぬ本人の行動に遭遇して、すっかり今後の介護に自信を失ってしまったり、あるいは精神的に打ちのめされてしまうことなども、決して珍しくないのです。


本人の尊厳を大切にしつつ、介護に追われる自分自身のプライドをも守ろうとする日々の連続は、まじめに取り組むほど大変なエネルギーを消耗することになります。


ここでは、ひとつとして同じかたちのない「在宅介護の風景」においていくつか心に留めておきたい、いわば「骨太の方針」を提案しておきます。



（１）在宅介護だからといって、すべて身内で抱え込もう・解決しようとしない。
      外部に何人かの「良きパートナー（協力者）」を持つようにすること。

一緒に暮らしている場合はもちろんのこと、遠距離介護ならばなおさら、外部者の力を上手に利用できるような協力体制をつくることが必須です。


ケアマネジャー・ホームヘルパー・地域包括支援センターの担当者らとの連携を密にするのはもちろんのこと、日頃の介護する側の苦労やちょっとした悩みをグチとしてこぼしあったりできるような「介護者同士の情報交換の場」があると、精神的な負担がずいぶんと和らぐものです。

お住まいの地域に同じ悩みを持った「介護者の家族の会」的なものや、あるいはNPO等が主催する支援グループなどがないかを探して、早い段階から積極的に参加してみるとよいでしょう。

在宅介護にのぞむ気持ちを楽にする、ちょっとした気づき（１） からの続きです。


（４）日々の在宅介護が少しでも楽になるよう、要介護者の自宅の生活環境の整備・改善をはかっていくこと。

こちらについては、高齢者の住まいの見直し～在宅介護がしやすい居住環境をつくる もご参照ください。

ただし在宅介護が始まる以前に、先々よかれと思って自宅のバリアフリー化の改築などをあまり先行しすぎると、いざ実際の介護生活がスタートしたときにまったく役にたたなかったり、かえって逆効果になることもあるので、そこは気をつけたいものです。


たとえば階段の手すりを左側につけてみたが、要介護者の左半身のマヒのために手すりを右側にも追加することになった。

階段の左右に手すりを設けるスペースが無いために、せっかくつけた左側の手すりは外すハメになった･･･など、予期せぬ事情のためにそのときでなければとれないような対応も、たくさん出てくるはずです。


このような意味で、介護のための環境整備は「走りながら考える」ような面が確かにありますが、しかし細かい改善点を少しずつつけ加えていくことで、介護者も要介護者も、日々の動作・生活面がぐっとスムーズになるものです。

改築・改修において無駄な出費を避けるためにも、日頃から生活の不都合や不便な点を思いついたときにノートにメモしておくと、後でいざ介護保険を利用して住宅改修を･･･となったときはスムーズに動きやすいでしょう。


（５）日頃から、将来の状況変化に備えての情報収集に努めたい。

ただし情報収集のための時間は、かけすぎないようにすること。

国が「施設から在宅へ」と懸命に政策的転換を促しているにもかかわらず、在宅介護を続けたまま住み慣れた自宅で一生を終える高齢者はいまだに少数派です。

入院後そのまま病院で亡くなったり、あるいは施設介護に移行しそのまま施設で看取られる方が、まだ大半を占めているのが現実です。


したがって在宅介護は、現実にどうなるかはともかく、将来の施設介護への移行をつねに考えながら行う必要があります。

そのため、よい介護施設を手持ちの選択肢から選ぶため、さまざまな情報収集が必要なのですが、介護を続けながらこれを行うのはなかなか大変なことです。


先に述べたような外部者の力や情報網などを利用しつつ、インターネット検索やメールによる情報交換も活用して、空き時間を少しでも効率的に使うよう工夫したいものです。

そして貴重な時間の余裕ができたときは、際限なく介護のことを考え続けるよりも、思い切って介護者自身の休息や気分転換に充てるようにしましょう。